３日杭州で始まった「２００５中日観光資源交流展」で、日本の出展業者は中国からの観光客を増やすため、ハイテクなどの「十八番」を駆使した。国土交通省国際観光推進課の藤井直樹課長は「中国の人々に日本の観光資源を全面的に感じてもらうため」と語った。中日双方による観光資源展の共催は初めてといわれる。

　展示範囲は名所、旅行社、航空会社、アミューズメント施設、コンベンション施設、交通、ホテル、食品、業界誌などさまざまの観光関連産業に及んだ。中国と日本の１００近い政府機関、観光関連企業が出展した。うち日本側のブースは９２、中国側は７８だった。

　ＪＣＢ、ＪＴＢ、近畿日本ツーリスト、富士五湖観光連盟、山陰国際観光協議会、石和温泉、日本旅行株式会社、全日空など主要な観光企業が交流展に登場した。栃木県、札幌市、千葉県、島根県松江市、静岡県なども大規模な代表団を送りこんだ。

　「２００３年から、政府と民間が一緒に日本観光の宣伝活動を繰り広げている。目的は２０１０年に、日本を訪れる外国人観光客を１０００万人にすることだ」、「中国は一衣帯水の隣国で、一昨年の日本観光は４５万人に達し、昨年は６２万人で、伸び率は３７％とめざましかった。もっと大きな伸びを期待している」、藤井課長はこう語った。日本は来年を「日中観光交流年」に定めるという。

　杭州市観光委によると、昨年、中国を訪れた日本人は３３０万人に達したが、杭州にとって、日本人はずっと主要な観光客になっている。昨年３月末、日本航空、全日空が東京、大阪と杭州を結ぶ直航便を開設した後、同年に日本から杭州を訪れた観光客は１６万８６００人に達し、海外（域外）からの杭州観光の中で２位を占めた。

　今回の交流展は１２月４日まで。

　（杭州12月３日発新華社）